木造住宅の建設には、耐震設計はかかせません。
既存の木造住宅は、昭和56年以前に建設された建物は、多くの場合、「倒壊のおそれがある」という耐震診断の判定になります。
１９８１年（昭和５６年）新耐震基準施工により、必要な耐力壁の量・耐力壁の倍率が見直され、耐震性が大きく向上しました。
２０００年（平成１２年）柱頭柱脚・筋交いの接合部、耐力壁の配置、基礎等、それまで施工者に任されていた具体的な仕様が明確に規定されました。
この年代による耐震基準の違いのため、昭和５６年５月以前に着工した住宅は、耐震性が低い可能性が高く、耐震診断を受け耐震補強を行う必要があります。
１９８１～２０００年の間に着工した住宅は、耐力壁の量・耐力壁の倍率は、計算され施工されていますが、柱頭柱脚・筋交いの接合部、耐力壁の配置、基礎等の仕様が設計に反映されておらず２０００年以降の建物より、耐震性能が劣ることがあります。
是非、１９８１～２０００年の間に着工した住宅においても、耐震診断を実施して、安全を確認してください。
連絡: tokada@bz03.plala.or.jp
#木造住宅耐震診断